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公開日:2026.10.17 更新日:2026.11.03 [求人広告]

発信コールセンターの求人で応募を増やすには?営業要素・目標・研修の伝え方

本記事のテーマに関連するサービスとして、株式会社ネオストナルでは採用支援サービスを提供しています。

30-SECOND SUMMARY

忙しい方へ|この記事の結論

  1. 1発信業務は内容の幅が広く、「テレアポ」で一括りにしない方が伝わります
  2. 2「営業ではありません」は慎重に。ノルマは実態を書きます
  3. 3断られる場面を隠すほど、入社後のギャップが大きくなります

この記事でわかること

  • 発信業務の種類と書き分け方
  • ノルマ・目標の実態をどこまで書くか
  • 1日の架電件数を示すと伝わること
  • 研修で「話し方」をどう教えるかの見せ方
  • 発信だからこそ採用できる人物像

「発信」と書いた瞬間に応募が減るから、できるだけ発信業務であることを目立たせたくない。

コールセンターの採用では、こう考えてしまうことがあります。

確かに「受信のみ」と比べれば、発信業務に抵抗を持つ求職者はいます。知らない人へ電話することへの抵抗、断られる怖さ、ノルマへの不安。「テレアポはきつそう」というイメージを持っている人も少なくありません。

ただ、だからといって仕事内容をぼかすと、応募後や入社後にズレが出ます。

発信コールセンターの採用で重要なのは、発信という事実を隠すことではなく、「誰に、何を、どんな目的で電話するのか」を具体的にすることだと私は考えています。

発信コールセンターを全部「テレアポ」にしない

発信業務といっても内容はかなり違います。

完全新規の法人へ電話してアポイントを取る仕事。

以前商品を購入したお客様へ新商品を案内する仕事。

契約更新時期のお客様へ確認の連絡をする仕事。

資料請求をした人へ説明する仕事。

アンケート調査。

予約確認。

同じ「電話をかける仕事」でも、求職者が感じるハードルは変わります。

それなのに求人では、

「コールセンターでの発信業務をお願いします」

と一行で終わっているケースがあります。

これでは一番ハードルの高い営業電話を求職者側で想像されても仕方ありません。

例えば既存顧客への電話なら、「過去に商品をご利用いただいたお客様へのご案内」と書く。資料請求者への連絡なら、「お問い合わせいただいたお客様への確認電話」と伝える。

発信の中身を細かくするだけでも、仕事の印象はかなり変わります。

「営業ではありません」は慎重に使う

応募数を増やしたいと、

「営業電話ではありません!」

と書きたくなることがあります。

しかし実際には商品案内を行い、購入につなげる業務なのであれば、営業的な要素はあります。

会社側では「テレアポではないから営業ではない」という認識でも、求職者はそう受け取らないかもしれません。

こういう時は無理に否定するより、

「既存のお客様へのご案内が中心です」

「新規顧客への飛び込み電話ではありません」

「商品をご案内しますが、強引な販売を求める仕事ではありません」

と、何をする・何をしないを分けた方が分かりやすいです。

求人では「営業か営業ではないか」という二択ではなく、実際の業務を正確に見せることが大切です。

コールセンター求人で応募が来ない理由は『コールセンター求人で応募が来ない理由|受信・発信・ノルマの見せ方で変わる応募率』で詳しく解説しています。

求職者が最も気にするのはノルマの実態

発信コールセンター求人を見る人が気にするポイントの一つがノルマです。

求人ではよく、

「ノルマなし」

と書かれています。

ところが実際に現場へ聞いてみると、

「1時間あたりの架電件数は見ています」

「契約件数の目標はあります」

「チーム目標があります」

というケースもあります。

これ自体が悪いわけではありません。

問題は、「ノルマなし」の一言で全部を隠してしまうことです。

例えば、

「個人に販売件数の強制ノルマはありません。一方で、センター全体で目標件数を持って運営しています」

と書けば、実態が伝わります。

成果に応じてインセンティブがあるなら、それも説明できます。

目標があること自体を嫌う人もいますが、逆に「頑張った分だけ評価されたい」という人には魅力になります。

全員から応募を集める必要はありません。

仕事内容に合う人に応募してもらう方が、その後の定着まで考えると効率的です。

「何件電話するのか」が見えるだけで違う

発信業務の経験がない人は、

「朝から夕方までずっと電話をかけ続けるのでは?」

と思っていることがあります。

実態として1時間あたりの架電件数や、一日の平均件数がある程度決まっているなら、求人で説明するのも一つです。

例えば、

「1時間あたり○件程度の発信が目安」

「1件あたりの通話は平均○分程度」

「通話後は対応履歴を入力してから次の電話へ進みます」

など。

もちろん商材によって件数は大きく違います。

だからこそ、その会社の数字を出した方が求人に独自性が生まれます。

応募者が知りたいのは「発信」という業務名ではなく、その仕事を8時間やった時に自分がどう過ごすのかです。

受信コールセンターの求人で伝えることは『受信コールセンターの採用で伝えるべきこと|クレーム不安を減らす求人の作り方』で詳しく解説しています。

断られた時のことまで求人で説明する

発信業務では必ず断られる場面があります。

ここを無視して「楽しい電話のお仕事です」と見せても、入社後に現実との差が生まれます。

むしろ、

「すべてのお客様がお話を聞いてくださるわけではありません」

という前提を採用担当者側も持っておいた方がいい。

その上で、

「お断りされた場合に無理に会話を続ける必要はありません」

「困った対応があればSVがフォローします」

など、自社の運用ルールを伝える。

精神的な負担をゼロに見せるのではなく、負担を減らす仕組みを見せる方が現実的です。

研修では「話し方」をどう教えるのか

発信コールセンター未経験者は、

「何を話せばいいのか」

という不安を持っています。

そのため、研修内容はかなり重要です。

「研修充実」で終わらせず、

まず商品知識を学ぶ。

次にトークスクリプトを確認する。

スタッフ同士でロールプレイをする。

先輩の実際の電話を聞く。

練習後に発信を始める。

という流れまで見せる。

そして電話を始めた後も、SVが近くにいる、チャットで質問できるなどの環境があるなら求人に入れます。

「マニュアルがある」より、「困った時にどう助けてもらえるか」の方が未経験者には伝わります。

短時間コールセンター採用のポイントは『短時間コールセンター採用のポイント|主婦・学生・副業層に刺さる求人設計』で詳しく解説しています。

発信だから採れる人もいる

発信コールセンターを採用上の弱点として捉えすぎる必要もありません。

人と話すことが好き。

営業経験を活かしたい。

成果が数字で分かる仕事が好き。

インセンティブで収入を増やしたい。

接客経験をオフィスワークで活かしたい。

こういう人には発信業務が合う可能性があります。

例えば飲食店やアパレル販売の経験者で、接客は好きだが立ち仕事から転職したいという人もターゲットになります。

「電話経験者」だけを探すのではなく、仕事を分解して、どの経験が転用できるかを考えることが重要です。

発信コールセンター求人は、弱点を隠すほど採用しづらくなる

応募を増やしたいと、どうしても求人を「簡単そう」「楽そう」に見せたくなります。

ただ、発信コールセンターの場合は特に逆効果になることがあります。

発信なのか受信なのか分からない。

営業要素があるのか分からない。

ノルマがあるのか分からない。

どんな相手へ電話するのか分からない。

この状態では、仕事に興味を持った人でさえ応募をためらいます。

発信コールセンターだから応募しない人は一定数います。それは仕方ありません。

重要なのは、発信でも「この内容なら自分にもできそう」と感じる人にきちんと届けることです。

応募数だけを追いかけるのではなく、仕事内容を理解した状態で面接へ来てもらう。

結果として、その方が採用後のズレも少なくなります。

「採用コンテンツ制作」だけでなく、採用活動全体を見直したい場合は 採用強化プロジェクト をご覧ください。

参考データ

この記事を書いた人

宮原健太

宮原健太

役職:代表取締役

経験:約4年間、求人広告代理店にて営業・広告運用・制作業務、および採用RPO・BPO業務に従事。大手〜中小企業など幅広く100社ほどの企業の採用を担当

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