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公開日:2026.08.12 更新日:2026.08.14 [内定]

内定辞退を防ぐには?求職者が入社を決める前に確認していること

本記事のテーマに関連するサービスとして、株式会社ネオストナルでは採用支援サービスを提供しています。

「内定を出しても辞退される」
面接では前向きだったのに、最後に断られる」
入社を決める前に、求職者は何を確認しているのでしょうか」

採用活動では、内定辞退を防ぐことが大きな課題です。

応募を集め、面接し、採用したい人に内定を出す。ここまで進んだにもかかわらず辞退されると、採用活動はまた振り出しに戻ってしまいます。

内定辞退は、採用単価にも大きく影響します。求人広告費や面接工数をかけても、入社につながらなければ採用成果にはなりません。

内定辞退を防ぐためには、求職者が入社を決める前に何を確認しているのかを知る必要があります。

内定後も求職者は比較している

内定を出した後も、求職者の意思は完全に固まっているとは限りません。

特に複数社の選考を受けている場合、内定後も他社と比較しています。

マイナビの2025年卒学生就職モニター調査では、入社意思の低い企業に辞退の意思を伝えていない理由として、「志望度の高い企業の選考がまだ終わっていないから」が42.4%、「全ての選考が終わってから比較検討したいから」が37.9%、「どの企業が良いかまだ迷っているから」が22.7%、「本当にその企業に入社を決めて良いかこれから見極めたいから」が20.0%とされています(※1)。新卒向けの調査ですが、求職者が内定後も比較しながら意思決定していることが分かります。

つまり、企業側が内定を出した時点で安心してしまうと危険です。

内定後こそ、求職者は「本当にこの会社でいいのか」を考えています。

求職者が入社前に確認していること

求職者が入社を決める前に確認している項目を整理すると、以下のようになります。

確認項目求職者の心理企業が伝えるべきこと
給与・待遇生活できるか、納得できるか月給、手当、賞与、残業代、試用期間
休日・勤務時間無理なく続けられるか残業、休日数、シフト、希望休
仕事内容自分に合うか業務範囲、1日の流れ、最初の仕事
職場環境人間関係は大丈夫か一緒に働く人、年齢層、雰囲気
教育体制入社後に放置されないか研修、教育担当、入社後1か月の流れ
評価制度頑張りが報われるか昇給、評価基準、キャリア
口コミ・評判実態とズレがないか良い面・大変な面の説明
家族への説明周囲に納得してもらえるか安定性、働き方、条件の明確化

このように、内定辞退は単純な条件の問題だけではありません。求職者が入社判断に必要な情報を持てているかどうかが重要です。

内定辞退が起こりやすい会社の特徴

内定辞退が起こりやすい会社には、いくつか共通点があります。

まず、条件提示が曖昧です。給与や休日、勤務時間、試用期間、配属先などが明確でないと、求職者は不安になります。

次に、入社後のイメージが湧いていません。内定はもらったものの、入社初日や最初の1か月に何をするのか分からないと不安が残ります。

また、面接で会社の良い面ばかり伝えている場合も注意が必要です。良い面だけでなく、大変な部分や向き不向きも伝えないと、求職者は後から不安になります。

さらに、内定後の連絡が少ない会社も辞退されやすいです。内定を出した後に連絡が途切れると、求職者は「本当に歓迎されているのか」「入社後も放置されるのではないか」と感じることがあります。

口コミやネット情報も確認されている

内定後の求職者は、会社の口コミやネット上の情報を確認することがあります。

エン・ジャパンの調査では、社員クチコミの影響で応募・選考・内定を辞退したことがある人が約7割とされており、クチコミで不安になった内容を企業に質問していない人が85%とされています(※2)。

これは、内定辞退対策を考えるうえで重要です。

求職者は不安を感じても、企業に直接聞かずに辞退することがあります。

だからこそ、内定後のフォローでは、求職者が聞きにくいことを企業側から説明することが必要です。

残業は実際どのくらいか。
人間関係はどうか。
入社後は誰が教えるのか。
仕事の大変な部分は何か。
評価はどう決まるのか。

これらを丁寧に伝えることで、不安を減らすことができます。

内定辞退を防ぐための具体策

内定辞退を防ぐためには、以下のような対応が有効です。

まず、内定連絡のスピードを上げることです。面接から内定連絡までが遅いと、他社に流れてしまう可能性があります。

次に、条件通知を分かりやすくすることです。口頭だけではなく、書面やメールで条件を整理して伝えると安心感が高まります。

さらに、オファー面談を行うことです。内定を伝えるだけでなく、入社後の流れ、不安な点、条件の確認、期待している役割などを話す機会を設けると、求職者は判断しやすくなります。

また、入社前フォローも重要です。内定承諾後も、入社日まで定期的に連絡を取り、必要な準備や当日の流れを伝えることで不安を減らせます。

中小企業ができる内定辞退対策

中小企業は、大手企業のように内定者イベントや大規模な研修を用意するのは難しいかもしれません。

ただ、できることはあります。

社長や現場責任者から直接歓迎のメッセージを送る。
一緒に働く人を紹介する。
入社初日の流れを伝える。
入社後1か月の仕事内容を説明する。
不安な点を聞く時間を作る。
条件を分かりやすく整理する。
必要書類や持ち物を早めに案内する。

大きな仕組みがなくても、丁寧なコミュニケーションはできます。

中小企業にとって大切なのは、内定者に「この会社はちゃんと見てくれている」と感じてもらうことです。

入社前に確認していること|求職者が確認する項目と企業が伝えるべきこと

まとめ

内定辞退を防ぐには、求職者が入社を決める前に確認していることを理解する必要があります。

給与や待遇。
仕事内容。
職場環境。
教育体制。
口コミや評判。
家族への説明。
入社後の流れ。
会社からの歓迎感。

これらが曖昧なままだと、求職者は最後に迷います。

内定辞退を防ぐためには、内定を出して終わりではなく、承諾までの不安を減らすことが大切です。

内定辞退が多い、内定後のフォローを整えたい、オファー面談を設計したい企業様は、ぜひお気軽にご相談ください。
元求人広告代理店の目線で、選考設計・条件提示・内定後フォローまで一緒に整理していければと思います。

参考データ

この記事を書いた人

宮原健太

宮原健太

役職:代表取締役

経験:約4年間、求人広告代理店にて営業・広告運用・制作業務、および採用RPO・BPO業務に従事。大手〜中小企業など幅広く100社ほどの企業の採用を担当

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